learning for All（ラーニングフォーオール）は、国内で貧困に苦しむ子どもたちを支援している団体です。
おもに学習支援・居場所支援・食事支援などなど。
これまでに１万人ちかくの子どもたちに届けています。
とは言え、「ほんとに寄付して大丈夫？」と少し不安に感じる方もいることでしょう。
そこでこの記事では【Learning for Allの評判について】くわしく検証していきます。
忙しい方のために結論
Learning for Allの評判について、具体的な悪い口コミはまったくありませんでした。
子どもの貧困問題解決を応援しているという意見が多かったです。
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目次
learning for Allの活動内容は？
learning for All（ラーニング・フォー・オール）は、学習支援を中心に、貧困や不登校、ネグレクト（保護義務を果たさない行為）などの問題解決に取り組むNPO法人。
日本国内を活動拠点としています。
6歳~18歳までの子どもを貧困から救うため、学習支援以外に食事支援・保護者支援などをおこなっています。
また社会人向けの活動説明会や、企業向け研修会を通じて、支援の輪を拡げる活動にも積極的に取り組んでいます。
ゴールドマン・サックスなどを始めとした、名だたる協賛企業がサポートしている点も安心感があります。
learning for Allへの口コミ評判は？
毎月1000円だけど、その1000円で勉強をする環境が無い子供達に、少しでもあしながおじさん出来たら良いな。
引用元・Twitter
自分の欠点を強みだと誉めてくれたり、自分の気付かないところを誉めてもらえるので、自己肯定感が上がり自分の強みも発見できました。
引用元・Instagram
learning for Allの李さんとは？
Learning for Allの代表の李炯植(り ひょんしぎ)氏は、兵庫県・尼崎市の貧困格差が激しい地域で生まれ育ちました。
貧困、外国人差別、教育格差、障害など。
この地で、のちのlearning for All事業にも影響する社会問題に直面した李氏。
小中校と過ごした地元の友人達と、大学時代の同級生達のあまりの社会階層のちがいに違和感を覚え、貧困に対する意識を強めます。
その後、学習支援のボランティアに参加したことがきっかけとなり、Learning for Allの代表に就任。
みずからが経験した現体験をもとに、大きな社会問題である｢子供の貧困｣の解決に取り組んでいます。
そしてこれまで8,000人以上の児童に、無償の学習支援や居場所支援をおこなっています。
learning for Allは寄付してもいい団体か？
事業報告書を公開している
｢learning for All｣はNPO法人であるため、事業年度終了後３ヶ月以内に事業報告書等を提出する必要があります。
事業報告書の提出は、NPO法人の運営を継続させるためにも必須。
地域住民への社会的信頼性を示すためにも重要となります。
learning for Allでは、公式サイトから年別の事業報告書がダウンロードできるようになっています。
寄付金控除が受けられる
NPO法人は、認定NPO法人とは異なり、寄付をした人が寄附金控除を受けることができません。
寄付金控除ができないと、住民税・所得税の節税が不可なため、人によっては継続的な支援は考えものでしょう。
learning for Allは、2022年に東京都から「認定NPO法人」として認められました。
これにより、現在では寄付金控除を受けることが可能になっています。
learning for Allの評判は？ まとめ
Learning for Allの評判については、具体的な悪い口コミはまったく見当たりませんでした。
子どもの貧困問題の解決を応援しているという意見が多かったです。
Learning for Allの代表は、李炯植(り ひょんしぎ)氏。
生まれ育った地域は、生活困窮世帯が多く、経済的な事情で将来をあきらめる友人がたくさんいたようです。
そのことがキッカケで、子どもの貧困という社会課題の解決に取り組むように。
学習支援からスタートしましたが、それだけでは足りないと気づき、居場所支援・食事支援も展開。
現在は１人の子どもが自立するまでに、すべての支援や機会がそろっている支援モデルを作り上げようと取り組んでいます。
2022年には、東京都から「認定NPO法人」にも認められ、寄付をした際に「寄付金控除」を受けることができるようになりました。
